No弐-109  オリンピックの報奨金

　オリンピック開幕まであと9日。新聞もオリンピックの話題が増えています。今日は、7月11日（日）読売新聞朝刊「ニュースの門」の「五輪報奨金」に注目しました。

 

★報奨金の歴史 

・約130年前に始まった近代五輪では、選手は経済的利益を追求してはならないとする「アマチュアリズム」の理念の下、スポーツで金を稼ぐ考え方が長らく否定されてきた。

・東西冷戦中の東側の報奨金を与える国家要請選手の誕生、西側のトップ選手のプロ化で、IOC(国際オリンピック委員会)は1974年、五輪憲章からアマチュア規定を削除した。

 

・日本で報奨金が導入されたききっかけになったのは、1988年のソウル五輪。

日本のメダル数が14個で、韓国33個、中国28個の半分以下に終わる。

　1964年の東京五輪以降、アジアトップだったメダル数は1984年のロサンゼルス五輪で中国に並ばれ、ソウルで一気に3位に転落。日本にとって大きな屈辱だったことを私も覚えています。

 

・韓国や中国はメダリストに報奨金や経済的支援を約束していた。

・1989年、日本体育協会の一機関からJOCが独立すると、資金を積極活用した選手強化に動き始め、その一つが報奨金だった。

・1992年のアルベールビル五輪から報奨金を開始。（金メダル300万円）

・2018年の平昌五輪までにJOCが支給した報奨金は、総額で9億円以上。 

 

★報奨金

　東京五輪で金メダルを獲得するとどのくらいの報奨金が出るのがご存知でしたか？

・JOC（日本オリンピック委員会）は、メダリストに金500万円、銀200万円、銅100万円支給。

・前回リオオリンピックの金メダル報奨金1位はシンガポールの7530 万円、2位は台湾の6400万円、3位がマレーシアの6000万円でした。

・他には、韓国の兵役免除、ドイツのビールが一生分飲み放題、ベラルーシのソーセージ食べ放題なんていうのがあるそうです。

 

・報奨金は、JOCだけでなく、各競技団体やスポンサー企業も用意。

・競技団体から出る報奨金　￥2000万（陸上・ゴルフ・馬術）、￥1000万（バドミントン・卓球・空手）、￥50万（体操）、なし（柔道・水泳・フェンシング）など競技によって大きな差があります。

・スポンサー　卓球男子団体が金メダルを取れば代表3選手に1億円（卓球用具メーカーVICTAS）

 

・かつては報奨金も一時所得として課税されていた。バルセロナ五輪で競泳平泳ぎで金メダルの岩崎恭子選手（当時14歳）から9万円徴収したことに世論が反発し、リレハンメル五輪（1994）から非課税となった。

・競技団体分は500万円までは非課税だが、企業分は課税対象。

 

・スポーツ庁の五輪・パラリンピック選手強化予算103億円（2021）。

選手の強化合宿、海外遠征費用。英国の成果主義による投資を参考。

・Sランク（強化費30%増）野球、柔道、水泳、空手、体操、陸上、バドミントン、レスリング、スケートボード、スポーツクライミング （10競技）

・Aランク（強化費20%増）卓球、テニス、バレーボール、ソフトボール、セーリング、重量挙げ（6競技）

　「金メダル30個」が目標だそうですが、報奨金や強化予算の効果が発揮できるでしょうか？

「授業のマクラ」

　アスリートの語源である古代ギリシア語の「アスレーテス」はどういう意味でしょう？

①目標を決めて努力する者

②賞品を求めて競う者

③切磋琢磨して勝敗を競う者

 

②「商品を求めて競う者」を意味したそうです。

　選手のモチベーションを高めるには金品は有効だったんですね。